メンタルヘルス・ケアこそがヘルスケアの最重要領域です。
これは、私が精神科専門医だから、主張していることではありません。
データ、エビデンスに基づいた事実です。
先進国での疾患別損失コストは10〜13.5%が認知症を除くメンタルヘルス疾患・不調に由来しています(*1) 。
高齢化社会に伴う認知症等の神経疾患も大きな課題であり、あわせると20〜25%に及び、悪性腫瘍(がん)よりも損失が大きいのです。
そのため、日本では厚労省が実施する医療計画で5大疾病の内の1つに精神疾患が入っています。
なぜ、これほどまでにメンタルヘルス疾患・不調が、損失コストの主要な要因となるのでしょうか。
先進国に共通しているのは、10代から30代の死因のトップが自死である、ということです。(日本では40代の死因の2位も自死となっています)
また、そもそも10代後半から20代前半はメンタルヘルス疾患の好発年齢(高確率で発症する年齢)でもあります。
日本では、1976年以降、年間の自死者数が2万人を下回ったことはありません。1996年からは年間3万人超の自死者数を数えることが、16年連続で続きました。社会的引きこもりも2019年3月の調査では100万人を超えると内閣府調査で報告されています。
こうした事実はメンタルヘルスによる社会的損失の一部に過ぎません。
労働者の離職要因もストレスが8割となっている(*2)ことからも分かる通り、メンタルヘルスは企業のアブセンティーズム・ロス及びプレゼンティーズム・ロスの主要因となっており、労働生産性を大きく左右することは、多くの研究で明らかとなっています。
従って、メンタルヘルス・ケアこそがヘルスケアの最重要領域、ということは至極当然なことなのです。
この社会的課題を解決するために、マイシェルパを立ち上げました。
マイシェルパは「メンタルヘルスについて、誰もがオープンに語れる社会」、そして「誰もがメンタルヘルスケアへアクセスできる社会」の実現を目指していきます。
*1 WHOが開発した疾患による損失コストの指標であるDALY(Disability-adjusted life year)を用いると、先進国ではDALYの最大要因がメンタルヘルス不調(認知症を除く)で、DALYの10~13.5%を占めます。米国では、DALYに基づいてヘルスケア領域の研究費が振り分けられています。また、医療政策の決定に取り入れている国々も多いです。
*2 2022年9月実施の弊社調査による